看護職が関与する医療事故は、日常生活援助や医学的処置・管理に関するものが多く、統計的に同じような事故が繰り返されています。更に、看護職の９割が医療ミスやニアミスを経験しています。

看護職はこれらの原因として、①多忙　②知識・技術不足　③疲労（人員不足）と考えています。①と③は関連がありますが、人員が増加すれば解消するのかと問えば、答えは「Ｎｏ」でしょう。②については個人として研鑽を積めば一部は対応可能かもしれません。

しかし、全診療科を対象に希望の有無に係わらず異動がある看護職は、全ての行為にパーフェクトに対応できるわけではありません。事故は個人的要因（人間の特性）と組織的要因（エラーを起こしやすい環境）との相乗結果として起こると言われています。非常にリスクの高い環境に身を置いているのが看護職です。

このため事故を未然に防ぐには、①まず看護職個人が有資格者として責任（生命を預かる重さ）を実感し、看護専門職としての素質・能力の研鑽が望まれます。そして、②それを推奨する教育的環境と看護職の労働環境の改善、並びに設備・備品の安全性保証など、安全文化を醸成する職場環境の整備が急務です。

では、今論議されている「特定看護師（仮称）」（注参照）が登場すれば医療安全は担保されるのでしょうか？　私の答えは「Ｎｏ」です。看護は対象（患者）の安全・安楽・自律（自立）を目指す援助が基本ですから、もっと患者さんのベッドサイドケアを充実させて、対象者が自身で安全管理が出来るような支援が必要なのです。

医療現場の看護職は一生懸命なのですが、何故か患者の側から離れているように思えてなりません。特定看護師（仮称）の誕生はそれを助長しそうで怖いのです。特定看護師（仮称）に看護の責務として何を期待するのか。【看護の原点】から熟考すべきなのでしょう。もっと患者さんの側に行って、しっかり目と顔を見て話を聴いてほしい。ベッドサイドケアの充実は安全な医療の提供に繋がります。多忙な現実の中で「安全な医療の提供を看護職の手で担保できる」方策を考え、見出し・実践していくことが現在の看護の課題だと考えています。

（注）特定看護師（仮称）
厚生労働省が「チーム医療推進」「医療の効率化」の観点から、「特定看護師（仮称）」の導入を進めている。医師に代わって、投薬の変更・中止、手術前後の人工呼吸器の管理、傷口の縫合－など一部の医療行為を行う。５年以上の臨床経験を有する看護師が２年の教育課程を受講することが条件とされているが、医行為の分類と教育内容等については審議中。「医師の負担が多少軽減されたとしても、看護師の負担が増大する」など、かえって「リスクが大きくなる」として、反対論も広がっている。